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企業の成長・発展のために活かしたい、若手社員の発想力

若手社員

4月も下旬となり、この春各企業に入社した新入社員も研修が終了し、各職場に配属された頃だろうと思います。 筆者の会社でも、いくつかの企業等から新入社員や若手社員を対象とした研修での指導機会をいただいていますが、時々彼らの柔軟な「発想力」に感心させられることがあります。特に最近の若手社員は総じて優秀であり、日頃から様々なことに問題意識を持っているせいか、ユニークなアイディアを発案する人も増えています。

■若手社員は単なる「労働力」なのか
しかしながら、一部のベンチャー企業等を除き、若手社員の「発想力」や「感性」を、新製品開発や新規事業開発などの領域で活用している企業は、未だ少数に留まっていると感じます。その一因として、各職場においては、新入社員を含む若手社員は貴重な「労働力」「人手」であり、新規事業開発領域等における「戦力」としてはカウントしない企業が多いことが一因だろうと思います。

確かに新入社員を含む若手社員には、新商品や新規事業などのアイディア創出よりも、早く仕事を覚え、職場で戦力になってもらわないと困るという職場の事情があるのは、致し方ないことだと思います。

一方で、企業の経営革新や組織の活性化を促進するため、まだ業界の慣習等に染まっていない若手社員の「柔軟な発想力」を、もっと活用する機会を増やしたほうがよいと感じる場面があることも少なくありません。特に高齢化の進む中小企業において若手社員の発想力を活用することは、今後生き残っていく上で、必要不可欠な要素になるのではないかと感じます。

■事業アイディア等を創出する上で必要とされるポイント
新商品や新サービス、新規事業等の開発を成功させるには、ユニークなアイディアの創出が求められます そのためには、以下の3点を意識しておくことは必要とされます。

1.「ゼロベース」で考えること:
先入観を持たず、固定観念や慣習、前例、常識等を疑い、まずは顧客の視点に立ってゼロベースで発想する。

2.無責任であること:
「この事業アイディアで利益は上がるのだろうか?」「このアイディアは、自社で商品化できるのだろうか?」などと余計なことは考えず、まずはあらゆる制約条件に捉われず、自由に発想する。

3.量を重視すること:
まずは良いアイディアを出そうと無理をせず、アイディアの質よりも、アイディアの量を重視する。

以上のように、先入観や前例等に囚われず、かつ収益性などについても無視した上で、できるだけ制約条件等を設けずに自由に発想し、沢山のアイディアを創出することが、新商品開発や新規事業開発等を成功させる上での要諦となります。

そのためには、先入観を持たない若手社員を、新規事業等のアイディア創出等の場に参画させることは、新規事業等を成功に導くための有効な施策になる可能性が高いと思います。

■若手社員がアイディアを創出しやすい環境の提供
筆者がセミナー等の場で、経営者や管理職などのポジションに就いている人に対して、「ゼロべースで、新たな事業アイディア等を考えてください。」と依頼しても、経営者や管理職等からは、無難なアイディアしか出てこないケースも多いのですが、反面若手社員からは、収益性や実現可能性、適社度等は別として、ユニークなアイディアが発案されることも少なくありません。

彼らは失うものもありませんし、先入観や固定観念等を持たないため、「尖がったアイディア」を発想しやすい立場にあるからなのだろうと思います。

よって、若手社員からも事業アイディア等を募り、それを経営者や管理職などがブラッシュアップしていく形式の「新商品・新事業開発手法」を採用した場合、斬新でユニークな製品やサービス等が創出される可能性が拡がる可能性があります。特に若手社員の多くは、日常的にスマホやSNSを活用していますので、ネット領域で新サービス等を創出する場合には、彼らの積極的な活用は欠かせない時代になりつつあると感じます。

一方で、若手社員はどこの職場でも多くの仕事を抱えており、自社の新規事業などに関わる時間が取れる人は少ないと推察されます。よって、若手社員の発想力や感性を新規事業開発等に取り入れていくためには、定期的に「研修」「勉強会」などの名目で若手社員を集め、事業アイディア等を創出させるワークショップを開催するなどの手法を用いて、彼らがアイディアを創出しやすい環境を提供することが求められます。

■若手の「発想力」を活用する時代へ
昨今AIやIOTなどの技術革新やグローバル化が急速に進んでいることに加え、企業の業績が回復基調にあることもあり、新規事業や新商品・サービスの開発等に熱心に取り組む企業が増えつつあります。その背景には、急速に進化する技術革新やグローバル化への対応を加速しないと、今後生き残ることが難しいと感じる経営者の危機感があるものと推察されます。

一方で日本企業の99%を占める中小企業の中には、経営者や役員の高齢化等の影響により現状維持を優先し、ユニークな新製品や新サービスの創出等に対する意欲に欠ける企業も少なくありません。 しかし現状維持だけでは、今後生き残っていくことは極めて難しい時代になったと言わざるを得ないと思います。

よって大企業はもとより、中小・零細企業であっても、今後事業環境の変化に適切に対応し、事業を発展させていくためには、新商品開発や新規事業の開発などの経営革新に、積極的に取り組まざるを得ません。そのためには、経営者は思い切って次期経営者候補などに権限を委譲して組織の活性化を図るとともに、新規事業開発や新製品開発などの分野にも、若手社員を積極的に登用できるようにするための施策を講じる必要性が増していると感じます。

今後は、若手社員を単なる「労働力」「人手」としてだけ捉えられない企業は衰退し、逆に彼らの柔軟な発想力を、積極的に新製品開発などの領域に活かしていける企業だけが生き残る時代になるでしょう。そのことを、経営者は良く認識しておく必要がありそうです。
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テーマ : 経営コンサルタントからのアドバイス
ジャンル : ビジネス

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プロフィール

川崎 隆夫

Author:川崎 隆夫
株式会社デュアルイノベーション代表取締役。 経営士/経営支援アドバイザー。経営学修士(MBA)。専門は新規事業開発、マーケティング戦略立案、リーダー人材育成など。 また最近は、教育機関・経営支援団体等でのセミナー、講演やメディア出演等にも積極的に取り組んでいます。
【メディア出演実績】 
日本テレビ系列「情報ライブ・ミヤネ屋」、テレビ東京「ニュース」、NHK-BS1,日経産業新聞、東京新聞、週刊SPAほか多数 

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